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内定者フォローの事例に学ぶ、中堅製造業が取り入れたい工夫と改善のポイント

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内定者フォローの事例に学ぶ、中堅製造業が取り入れたい工夫と改善のポイント
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定期連絡や懇親会を実施しているものの、内定者からの反応が乏しかったり内定辞退が発生してしまう。そのような悩みを解消し、内定者へのフォロー効果を高めるには、他社事例の表面的な施策名ではなく「内定者のどのような不安や疑問に応える工夫か」に着目して自社の取り組みを改善することが有効です。

内定者が抱えている不安の種類や施策の意図を読み解き、自社の採用規模や運用体制に合わせて現実的に取り入れられる形へ応用することこそが、内定者との信頼関係を構築するポイントとなります。

本記事では、企業の内定者フォローにおける具体的な事例をもとに、他社の取り組みの工夫と、中堅製造業が自社の既存フォローに取り入れる際の具体的なポイントを解説します。

他社の内定者フォロー事例を調べる際は、単に「どのようなイベントを行っているか」という表面的な施策名を見るのではなく、「その企業が内定者のどのような課題や不安に対応しようとしているのか」という背景や工夫に着目することが大切です。

ここでは、独自の工夫で効果的なフォローを実践している企業事例を3社紹介します。各社の取り組み背景や具体的なアプローチを比較しながら、自社に応用できるポイントを探ってみましょう。

2020年のコロナ禍に伴う採用選考の全面オンライン化により、社員や同期との対面での接点が減少し、内定者と会社双方の対話不足や個別の不安が生じる事態がありました。大規模なイベント開催が難しい中、内定者とのつながりを維持しつつ、一人ひとりのニーズに応じた情報提供を行う体制の構築が求められていました。

そこで同社では、オンライン学習プラットフォーム(UMU)を活用し、会社理解や内定期間の過ごし方に関する全200項目のコンテンツを順次配信。約80名の先輩社員インタビュー記事を職種別のハッシュタグで検索可能にしたほか、質問を投稿できる目安箱の設置や担当者からの定期的なメッセージ配信を行い、双方向でやり取りできる環境を整えました。さらに、感染対策に配慮した少人数制の対面交流会を全国で計26回開催し、きめ細やかなサポートを実施しました。

取り組みの区分

具体的な施策内容

期待できる効果・工夫

オンライン
(UMU活用)

・全200項目のコンテンツ順次配信
・先輩社員約80名の職種別インタビュー記事(ハッシュタグ検索機能付)
・質問投稿用メッセージ機能および定期発信

必要な情報を読みたいタイミングで自発的に取得可能にし、双方の対話機会を確保する

対面
(少人数交流会)

全国各地で計26回の少人数制交流会を開催

人との直接的なつながりや、職場の雰囲気をリアルに実感できる環境を提供する

必要な情報を任意のタイミングで取得できるオンラインの利便性と、人とのつながりや雰囲気を実感できる対面の親密さを組み合わせている点が本事例のポイントです。一方的な情報伝達にとどまらず対話の機会を設けた点や、状況に応じて柔軟に参加方法を選択できるようにした工夫は、内定者フォローの施策を見直すうえで有効です。

出典:https://www.umu.co/interview/case-panasonic-n/

内定出しから入社まで約10か月という長期間に及ぶ中で、内定者の不安を抑え、同期や現場社員との関係性を段階的に構築していく体制が求められていました。長丁場の内定期間において接点が途切れると、入社意欲の低下や不安につながる可能性があるため、入社までに計画的なコミュニケーション機会を設ける必要があります。

同社では、内定期間を通して時期ごとに目的を変えた多角的な取り組みを年間を通して実施しています。

実施時期

施策内容

目的・狙い

8月・12月

懇親会の開催

同期との顔合わせ・関係性構築

12月

工場見学会の実施

実際の製造現場の体感・働くイメージの具体化

11月〜2月

通信教育の受講

入社に向けた事前学習・基礎知識の習得

2月

オンライン質問会の開催

不安や疑問の解消・入社直前のフォロー

同期との交流、現場見学、疑問解消のための質問会といった施策を内定期間全体のロードマップに落とし込み、入社まで途切れることなく接点を創出し続けている点が本事例のポイントです。内定者の状況や心理的な変化に合わせて時期別の施策を設計することは、長期間に及ぶフォローにおける内定辞退の抑制や意欲維持につながります。

出典:https://www.yamamori.co.jp/recruit-flow/

同社では、インターンシップの参加枠が限られており情報提供できる学生が一部にとどまるという課題に対し、通常の採用ツールとは異なり「最も学生に近い内定者目線で語る特別なコンテンツ」を届ける取り組みを進めていました。

そこで、従来パンフレット形式で行っていた制作をWebサイトへと移行し、1泊2日の内定者合宿にて「採用LPサイト制作プロジェクト」を実施しました。内定者が主体的に参加し、グループワークを通じてコンテンツの企画や表現を形にしていく実践的な場として設計されています。

プロジェクトのステップ

具体的な取り組み内容

期待できる効果・メリット

企画・制作フェーズ

内定者自らがコンテンツの企画からデザインまでを手掛ける

企業情報を能動的に調べ議論することで、深い企業理解につながる

公開・発信フェーズ

内定者目線で企業の魅力を発信するWebサイトを実際に制作・公開する

成果物の中身を一緒に考える過程で当事者意識と同期の信頼関係が醸成される

内定者自身が企業について調べ、議論し、形にしていく制作過程そのものを「深い企業理解の場」として設計している点が本事例の特徴です。受け身になりがちな内定者フォローに対し、自分たちで成果物の中身を考える参加型・プロジェクト型の施策を取り入れることは、当事者意識の芽生えと同期との信頼関係の構築を同時に実現するうえで効果的な選択肢となります。

出典:https://www.ageha.tv/works/nissin/

3社の事例に共通しているのは、単なるイベントの開催にとどまらず、内定者の視点に立った接点づくりが徹底されている点です。

工夫の視点

従来の一般的なフォロー

成果につなげる取り組みの例

情報アクセスの利便性

企業側が伝えたい情報を一方的に発信する

検索機能や質問箱を設置し、内定者が知りたい情報へ自主的にアクセスできる環境を整える

参加の主体性

講義形式などの受け身な情報受領

対話や共同作業を取り入れ、内定者自身が主体的に関与して関係性を構築する

継続的なアプローチ

単発のイベント開催で終了する

時期ごとのロードマップ設計や対面・オンラインの使い分けにより、入社まで接点を維持する

企業主導の情報発信にとどまらず、自発的なコミュニケーションの場や参加型の機会を設けることが重要です。入社までの期間に合わせた段階的な施策や柔軟な参加方法を組み合わせることは、無理なく効果的な内定者フォローを継続するうえで欠かせません。

なお、内定者フォローをはじめ、選考から入社に至るまでの「候補者体験(CX)」全体を最適化し、辞退防止やエンゲージメント向上につなげる戦略については、以下の記事で詳しく解説しています。

他社の内定者フォロー事例を参照する際、表面的なイベント名だけを自社と比較しても、本質的な課題解決にはあまりつながりません。自社に不足している要素を的確に洗い出すには、施策の形式ではなく「内容」や「内定者との関わり方」に目を向け、現状の課題と工夫を結び付けて整理することが重要です。

  • 施策の有無ではなく、内容や関わり方の違いを比較する
  • 自社で起きている課題と、取り入れる工夫を結び付ける

「懇親会や定期連絡なら自社でも実施している」と表面的な施策の有無だけで比較を終えてしまうと、本質的な改善点を見落としてしまう可能性があります。大切なのは、「その場で誰と何を話し、内定者がどのような状態になったか」という運用の深さを比較することです。

他社事例を分析する際は、情報提供の仕方、対話の生み出し方、質問への対応においてどのような工夫が施されているかを観察し、自社の運用と照らし合わせます。「仕事内容への理解が深まったか」「不安を打ち明けられる相談相手(先輩社員)ができたか」といった内定者側の変化に着目して振り返ることで、自社に不足している具体的な対応が見えてきます。

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新しいイベントや施策を単に増やす前に、まずは「なぜ連絡への反応が薄いのか」「何が分からずに内定者が入社を迷っているのか」といった自社固有の問題の原因を捉える必要があります。

事前アンケートや個別のオンライン面談を通じて、「入社後の働き方でイメージしにくい部分はどこか」「これまでの説明で解消されなかった疑問や不安は何か」を確認し、改善すべき内容を明確にすることが効果的です。自社の課題に応じた工夫を選択できるよう、以下のように整理して見直してみましょう。

自社で起きている課題の例
確認すること
取り入れる工夫の例

懇親会後も仕事内容を具体的にイメージできていない

本人の関心がある職種や現場の情報・リアルな話が得られたか

職種別・部門別の社員交流会の実施、工場や実際の現場の見学

連絡しても反応が薄い・返信が来ない

配信内容が本人の関心と合っているか、返信の心理的・時間的負担が大きくないか

質問・お悩み募集を起点にした情報提供、連絡ツールや頻度の調整

面談で「特に不安はありません」と言われる

人事担当者には話しにくい雰囲気がないか、質問の切り口が抽象的すぎないか

直近で入社した若手社員とのカジュアル面談、事前の匿名質問募集

イベント終了後に接点が途切れて不安を与える

次にいつ・誰に相談できる機会があるかが明確に開示されているか

入社時期から逆算した定期的な接点設計、いつでも使える個別相談窓口の案内

このように自社で起きている現象の裏にある真の課題を可視化し、適切な工夫を結び付けることで、限られたリソースでも効果の高い内定者フォローへと改善することができます。

優れた事例を見つけたとしても、大手の取り組みをそのまま自社に当てはめるだけでは、現場の負担が増加したり内定者のミスマッチへつながる原因となります。自社の採用人数、現場の協力体制、そして内定者一人ひとりの事情に合わせて、施策を適切に調整して活用することが有効です。

  • 採用人数と現場の協力体制に合わせて規模を調整する
  • 職種や勤務地によって異なる疑問に対応する
  • 学業・研究や移動の負担に合わせて参加方法を選べるようにする

大企業の事例にあるような華やかなイベントや高頻度の情報配信をそのまま目指す必要はありません。大切なのは、自社の課題を解決するために必要な本質的な工夫を抽出し、自社に見合ったスケールで運用することです。

採用人数が少ない中堅・中小企業であれば、全員を集める大掛かりなイベントではなく、若手社員と1〜2名で話せる少人数の座談会や個別の工場見学などに置き換えたほうが、より濃密で満足度の高い対話が生まれやすくなります。

現場社員へ協力を依頼する際の事前確認事項

  • 参加の目的:施策を実施する狙いや内定者への効果
  • 必要な所要時間:業務調整がしやすい明確な拘束時間
  • 話してほしい具体的な内容:失敗談や1日のスケジュールなど、共有するトピックの提示

あらかじめこれらをクリアに伝えておくことで、現場側の心理的負担を抑え、円滑な協力を得やすくなります。

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内定者が抱く疑問や知りたい情報は、希望する職種(技術開発職、製造現場職、営業・管理職など)や配属予定の勤務地によって大きく異なります。そのため、内定者の関心領域に合わせた社員や情報を提供するきめ細やかさが大切です。

対象・場面

配慮したい工夫

期待できる効果

製造現場の見学

設備や製品だけでなく、作業風景、1日の業務の流れ、配属後のサポート体制まで伝える

入社後に実際に働くイメージが明確になる

配属未定の総合職採用

提示した職場は一例であることを伝え、配属決定のルールや時期を事前に説明する

不確定要素による不要な不安を和らげる

研究室での活動や卒業論文の執筆、さらには遠方からの移動に伴う経済的・身体的負担など、新卒内定者が置かれている状況は多様です。企業の都合のみでスケジュールを固定せず、内定者の置かれた環境に配慮した柔軟な参加スタイルを設計することが重要です。

「雰囲気を実感しやすい工場見学や実務体験は対面で実施し、個別の質問や面談はオンラインで行う」といったように、施策の目的に応じて対面とオンラインをハイブリッドで使い分ける方法が役立ちます。

学業の都合などでイベントに参加できなかった内定者に対しても、後日アーカイブ動画や配布資料を共有したり、別の個別相談枠を用意したりといった丁寧な対応を行いましょう。「不参加=意欲が低い」と一概に判断せず、個別の事情に配慮した姿勢を見せることが、企業への信頼と定着へつながります。

また、単に内定辞退を防ぐだけでなく、入社後の早期離職防止やスムーズな定着まで見据えたフォロー体制の作り方を解説した資料もご用意しています。自社の採用ブランディングから受け入れ・定着プロセス全体を一貫してアップデートしたい方は、ぜひご一読ください。

内定者フォローの事例を参考に施策をアップデートする際は、一度にすべての運用を改修しようとするのではなく、小さな改善と検証(PDCA)を繰り返すことが大切です。特に限られたリソースで運用する中堅製造業においては、ポイントを絞った改善策の実行と、施策後のリアルなフィードバックの収集がフォロー精度の向上につながります。

  • 改善する施策を絞り、担当と確認方法を決める
  • 参加者の反応と残った疑問を、次の対応に生かす

既存の内定者フォロー施策の中で、特に「反応が薄い」「不安が和らいでいない」と感じる課題が大きい施策をまずは1つ選んで改善に着手します。

改善する施策を選ぶ基準・考え方

  • 入社決断への影響度:仕事内容や職場環境など、内定辞退や入社判断に関わる未解決の疑問に対応する施策を優先する
  • 課題の性質による切り分け:全員に共通する不安(待遇や福利厚生等)と、個別対応が必要な課題(配属希望や専門技能等)を整理する
  • 運用の実現可能性:人事や現場の工数を考慮し、新しいイベントを追加するのではなく既存の懇親会や面談の「運用の見直し」で対応できるものから着手する

また、施策を改修する際は、「解決したい課題」「変更する内容」「実施時期」「担当者」「到達の確認方法」を明確に整理します。

計画の構成要素

設定例(懇親会で仕事内容の理解が進まない場合)

解決したい課題

現場の仕事内容や1日の流れに対するイメージ不足

変更する内容

事前に匿名で質問を募集し、関心領域に近い若手社員を参加させる

実施時期・担当

○月○日実施/人事担当者Aおよび現場の指導担当者B

確認方法

実施直後のアンケートで「仕事内容の疑問が解消されたか」を確認・数値化する

内定者フォロー施策の実施後は、単に参加率や満足度(楽しかったか)といった表面的な確認だけで終えるのではなく、内定者から「具体的に分かったこと」「まだ気になっていること」をヒアリングし、次に活かすことが大切です。

確認の結果、回答が必要な疑問や個別の不安が残っている場合はそのままにせず、「誰が・いつまでに対応するか」の期限を設定し、次回の個別面談や定期的な情報提供へとスムーズにつなげます。

また、前年度の内定辞退者や無事に入社した社員からの「内定者当時の本音」も貴重な振り返りデータとなります。フォロー施策の工夫によって改善できる課題(情報不足やコミュニケーション不足)と、待遇・勤務地といった条件面の課題(施策では解決が難しい要素)を明確に分けて分析することがポイントです。

なお、採用人数が数名〜十数名程度の中堅製造業では、年度ごとの内定辞退率が数名の動きで変動します。数値の増減だけに振り回されるのではなく、内定者一人ひとりの疑問や不安が解消されたかという「質的な変化」に目を向けることが、結果として定着の支援へとつながります。

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内定者フォローの効果を高めるためには、他社の事例を表面的に真似するのではなく、その施策が「内定者のどのような疑問や不安に応えるための工夫なのか」という意図や運用方法に着目して読み解くことが重要です。

自社の現状の課題、採用人数、そして現場の協力体制に照らし合わせながら、無理なく運用できる適切な規模・アプローチへカスタマイズして取り入れましょう。

まずは既存のフォロー施策を1つピックアップして見直すことから始めてみてください。実施後の内定者の反応や残った疑問を丁寧に拾い上げ、次なるフォローへとつなげていく小さな改善の積み重ねが、辞退の防止と入社後のスムーズな立ち上がりを実現する確かな土台となります。

内定者フォローの改善とあわせて、選考や面接の段階から「自社の魅力や現場の実情」を正しく伝え、内定辞退や入社後のリアリティショックを防ぐコミュニケーション設計のポイントをまとめた資料をご用意しています。自社の情報発信や候補者との相互理解をさらに深めたい方は、ぜひご活用ください。

株式会社コンテナでは、採用サイトの制作をはじめ、製造現場の実態や働く環境を正しく届ける情報発信をサポートしています。内定者や求職者に仕事内容や職場の実態を伝えたいとお考えの人事担当者様・責任者様は、オンラインにてお気軽にご相談ください。

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製造業の若手採用を改善する10の実践策

製造業の若手採用を改善する10の実践策

吉原 緑子

コンテンツマーケティング担当者/Webライター。旅行会社での勤務を経て、コロナ禍をきっかけにEC業界へ転職。アドバイザー業務で得た「素敵な商品やサービスを、自分で書くことで世の中に広めたい」という思いからWebライターにキャリアチェンジ。
現在は、SEOを意識した記事制作に加え、コンテンツ戦略の立案・運用、リード獲得に向けたマーケティング施策の設計まで幅広く担当しています。ユーザーファーストを意識した文章を常に心がけ、さまざまな業界で検索1位を含む上位表示を多数獲得。成果につながるコンテンツ作りを実践しながら、企業の成長支援に取り組んでいます。TOEIC820点取得。

監修者

株式会社コンテナ 新規事業開発室

吉澤 哲也

製造業専門求人サイトとして国内トップクラスのシェアを誇る「工場ワークス」にて7年間にわたり、東名阪・九州の拠点で営業・採用支援に従事。現場叩き上げの知見を武器に運用型広告の世界へ転身。

代理店時代にIndeed(シルバーランク)、求人ボックス(ダブルスターランク)の認定を受け、2024年代理店向けの求人ボックス Salesコンテストにて2位を受賞。 月間2,000万円超の広告運用を統括した知見を活かし、地方の中小工場から大手メーカーまで、データと現場感覚を融合させた「勝てる採用マーケティング」を支援。

 

■ 認定・受賞実績

  • 求人ボックス 代理店向けSalesコンテスト Summer Cup 2位 (2024)
  • Google 広告「検索広告」認定資格 (2024-)
  • Google 広告「ディスプレイ広告」認定資格 (2024-)
  • Google 広告「AI 活用広告」認定資格 (2025-)
  • Yahoo!広告 検索広告Basic (2025-)
  • ウェブ解析士(2020-2022)
  • 求人情報取扱者(2014-2018)

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